災害対策～首都直下型地震対策の視点から 後編～

首都直下型地震が30年以内に発生する確率は70％。
死因別で最も被害が大きいのは倒壊と火災。
そして、倒壊や火災から運よく逃れられた人も直面するのが医療の逼迫、断水、物資不足、帰宅困難。

これらいずれも、事前の対策によって被害や困難を軽減することが可能です。

また、震災からの復興を少しでも早く成し遂げるために、あらゆる組織でしっかりとした「事業継続計画」を立てておくことが欠かせません。
「事業継続計画」は、社会の役に立つだけでなく、企業の成長にもつながるものです。

今回ご紹介する動画では、こういった内容について詳しく解説しています。（今回は後編です）

ご覧頂いた皆さんの大切な命を救う一助に、また事業成長のお役に立てたら幸いです。

続きは Instagram で

11 いいね！ （'25/10/22 07:36 時点）